屋根の修理をご検討中の方はいらっしゃいませんか。
屋根の修理は大規模になると、工事費用が膨大になってしまいます。
しかし、自治体の条件を満たせば、工事で補助金を受けられる場合もあります。
そこで今回は、屋根の修理で補助金が支給される場合とその条件についてご紹介します。
屋根の修理で補助金が支給される場合とは？
リフォームの目的が外観の変更を目的にしたものではなく、省エネや耐震性の向上を目的としたものであれば補助金は支給されます。
以下では補助金が支給される屋根の修理にはどのようなものがあるか解説します。
1.太陽光パネルの設置
1つ目は、太陽光パネルの設置です。
太陽光発電によって自宅で使用する電力を発生させることで省エネ効果が期待できます。
しかし、太陽光で発電した電力で利益を得るのが目的であれば、省エネとは認められず、補助金が支給されないので注意しましょう。
2.断熱材の設置
2つ目は、断熱材の設置です。
断熱材によって、室内の温度上昇を抑えられ、冷房に使う電力を抑えられます。
断熱材の設置方法は何種類かあります。
一般的な方法とは屋根に断熱材を敷くやり方ですが、敷くのが難しければ屋根の内側から液体化された断熱材を吹き付ける方法もあります。
また屋根瓦の下に断熱材を設置する方法は断熱効果がより向上します。
3.軽量な屋根材への変更
3つ目は、軽量な屋根材への変更です。
これまでの2つは、省エネ効果でしたが、軽量な屋根材は耐震性を向上させます。
屋根瓦は陶器製のものが多いのですが、陶器製のものは重く、倒壊の危険があります。
しかし陶器製から金属製の屋根に変更すれば、重さを10分の1まで軽くでき、耐震性が向上します。
屋根の修理で補助金が使える条件とは？
どの補助金でも共通する条件
補助金は税金から出ているため、税金滞納者、暴力団関係者は補助金を受けられません。
また住むこと以外の目的でも同様に補助金は受けられません。
省エネ・断熱の条件
屋根の工事でも、省エネ・断熱リフォームが目的であれば、補助金を受けられます。
例として、太陽光パネルの設置、断熱や遮熱工事、LED照明の設置、アスベストの除去が挙げられます。
耐震性の条件
耐震リフォームで補助金を受けるには細かく条件が決まっています。
例えば、新しい耐震基準以前にできた建物であることや、地上3階建て以下で木造部分が2階以下の住宅であるものです。
その他にも工事後の判定値が1.0以上などの条件があります。
まとめ
今回は、屋根の修理で補助金が支給される場合とその条件についてご紹介しました。
補助金はお家の機能も向上させながら、お得にできる素晴らしい制度なので、ぜひお住まいの自治体の条件を確認してみましょう。
当社では断熱塗料を扱っておりますので、ぜひご相談ください。
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